転職してすぐに辞めることはやばい？退職の判断基準や知っておくべきリスクも紹介

まだ入社して2週間なのに、やりがいが全く感じられなくてもうすでに辞めたい。新しい分野に挑戦したいとやっとの思いで転職したけれど、聞いていた話と違うし、描いていた会社のイメージとかけ離れていた。このような理由で転職してすぐに辞めたいと思っている人は多いのではないでしょうか。

しかし、転職後すぐに辞めたら経歴が汚れてしまう。転職してすぐに仕事を辞めたくなったけど、本当にやめていいのかわからない。このような悩みを抱えている方も少なくないでしょう。

確かに早期退職はマイナスイメージを抱かれる可能性はありますが、自分の状況や企業・業種次第では気にされない場合もあります。転職してすぐに辞めたからといって必ずデメリットがあるわけではなさそうです。

そこで本記事では、転職してすぐに辞めることのリスクや、退職していいかどうかの判断基準、実際の辞めるまでの流れについて解説します。

実際、転職してすぐに退職する人の割合は少なくありません。令和2年の厚生労働省における転職者実態調査の概況では、前職の勤続期間が1年未満の人が17.8%もいました。

転職して1年は働かなければダメという声も多いですが、状況によっては無理して働く必要がないと言えます。もしも今の職場がキツイけれど、短期間すぎて言い出せない。このように考えている方は、退職代行サービスについても解説しているので、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

【結論】転職してすぐ辞めることは可能！

退職する理由が明確であれば、転職後にすぐ退職することは可能です。

これは民法第627条にて法律で定められています。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用：e-Gov法令検索｜民法

退職する理由には、家庭の事情や病気、怪我など、やむを得ない事情から退職を余儀なくされるケースもあり、このような事情を含め、明確な退職理由があれば企業としても認めてもらえます。

しかし、たとえやむを得ない事情であっても早期離職の事実は残るので、次の転職活動に影響する可能性はゼロではありません。

そのため、転職してすぐに辞める場合には、慎重に検討する必要があります。

問題ない？状況別の転職してすぐ辞める影響

転職してすぐ辞める影響は、自分の立場によって大きく変わります。

なので、以下の3つの状況別に転職してすぐ辞めた後の影響について解説します。

1. 新卒・第二新卒の場合
2. 中途採用の場合
3. 使用期間中の場合

それぞれ見ていきましょう。

新卒・第二新卒の場合

新卒や第二新卒で入った企業の退職であれば、20代前半である方がほとんどなので、若さやポテンシャルを見込まれることが多く、次の転職への影響は比較的少ないといえます。

そうはいっても、入社してすぐに辞めてしまうのではないかとネガティブなイメージを採用担当者に持たれてしまうことがあるのも事実です。

実際に、前職の在職期間が1年未満だと採用に影響しますか？という調査では、6割が影響すると回答しました。

参考：WORKPORT｜転職・仕事の調査データ【採用担当者データ】

しかし、その中でも「退職の理由や状況による」という意見も多数見られたので、理由をきちんと言えることが最も大事だといえます。

中途採用の場合

中途採用の場合は、転職回数によって影響の大きさは変化します。

転職の経験が1、2回と少ないのであれば採用担当者もそれほど気にならないようですが、3回以上になると注意が必要です。

「スキルアップを狙った転職だった」「多種なキャリアチェンジを目指しての転職だった」などの、ポジティブな内容であれば好意的に捉えられ、内定率が高くなる可能性もあります。

そのため、短期間で転職回数が多くなってしまったことについて、採用担当者が納得する説明ができるように準備しておきましょう。

試用期間中の場合

試用期間中の場合は、次の転職活動でも不利になりやすいです。

試用期間は、企業が人材を採用する際に「社員としての適正（勤務態度・能力・スキル）」があるか、評価及び判断するために導入されているため、そのテスト期間に辞めてしまうのは、採用担当者にとっては都合が悪いと思われてしまいます。

しかし試用期間中に退職した理由が、「パワハラがあった」「給料の未払いがあった」などのやむを得ない内容であれば、転職活動にも支障をきたしにくいと言えます。

退職したのがこのような理由以外であれば、中途採用と同様に、採用担当者が納得できる説明を用意しておく必要があります。

転職してすぐに辞めるリスク

転職してすぐに辞めてしまうリスクは、大きく分けて以下の4つです。

1. 早期離職が多ければ転職活動に支障をきたす
2. 業界や企業によっては悪影響がある
3. 経済的に不安定になりやすい
4. 逃げ癖がついてしまう

早期離職は、やむを得ない事情であったとしてもマイナスなイメージがついてしまうものです。

そのため、事前にリスクを把握していざ退職するときにカバーできるように準備しておきましょう。

早期離職が多ければ転職活動に支障をきたす

新卒・中途採用に関わらず、早期離職の回数が多いことは採用担当者にとってデメリットになります。

それがたとえ病気や家庭問題などのやむを得ない理由であったとしても、企業からすれば「また早期離職してしまうかもしれない」と思われ、採用リスクが高いと思われてしまいます。

企業によってそのような人材は、教育コストが無駄になる可能性が高い人材です。

特に明確なキャリアプランもなく早期離職している場合には、より企業からマイナスイメージを持たれやすいでしょう。

転職が多く続いているのであれば、今一度キャリアプランを練り直して、将来までを見据えた行動を取るようにしましょう。

業界や企業によっては悪影響がある

転職してすぐに辞めるリスクは、業界や企業によって異なります。

たとえば、IT業界やベンチャー企業などでは、キャリアアップのために短期間で転職を繰り返すことは珍しくありません。

そのため、前職をすぐに辞めた経歴がある応募者に関しても寛容な傾向になるケースもあります。

逆に1つの企業で長く働くことが一般的な業界であれば、転職してすぐ辞めるリスクは大きくなるでしょう。

具体的には、インフラ関連の業界や工場の製造業などが当たります。

これらの業界は長く働く人が多く、短期離職の線引きや捉え方が厳しい傾向です。

経済的に不安定になりやすい

転職後にすぐに辞めてしまうと、経済的に不安定になりやすいです。

仕事をすぐに辞めると、わずかな給与しかもらえないことに加え、失業保険を受け取れない可能性があります。

転職に至るまでには「交通費」「宿泊費」「応募書類の郵送費」などの費用がかかり、転職活動が長引けば数万円を超える出費も考えられるでしょう。

失業保険があれば賄えるが、そうでない場合は貯金を切り崩したり、アルバイトしながら転職活動をする必要があります。

アルバイトや貯金を切り崩しながらの生活は、経済的に厳しい状況を強いられるので、早期離職は真剣に検討しましょう。

逃げ癖がついてしまう可能性がある

転職してすぐ辞めると、逃げ癖がついてしまう可能性があります。

短期間での転職を繰り返している場合、退職に対するハードルが下がってしまい、嫌なことがあるとすぐに辞めればいいと考えてしまうようになるからです。

もしこのような癖がついてしまった場合、初めのうちは影響が少ないのですが、次第に積み重なっていき、歳を重ねるにつれ転職が難しくなっていきます。

さらに短期間で転職を繰り返しているということは、スキルや知識が身につくこともなく、キャリアや実績も積めていないことがほとんどです。

気づいたら歳をとっているのに、何もできない状態になり、転職ができなくなってしまいます。

逃げ癖がつく前に、早期離職は辞めておいた方がいいでしょう。

転職してすぐに辞めるべき判断基準

「本当に転職してすぐに辞めてしまって大丈夫なのかな」

このように考えている方のために、転職してすぐに辞めるべき判断基準についてまとめました。

1. 前職の悩みや問題が解決できない
2. 職場環境が心身に支障をきたす
3. 給与や福利厚生などが説明と大きく異なる
4. 会社の違法行為が明らかになった
5. 教育体制が不十分

上記の5つに当てはまる場合は、真剣に退職を検討する必要があります。

転職後すぐだからとどうしてもためらってしまう方は、それぞれ確認していきましょう。

前職の悩みや問題が解決できない

転職後すぐに辞めたい方は、仕事で今抱えている悩みや問題が転職によって解決できそうかどうかを考えてみましょう。

たとえば人間関係であれば「配置換えや移動はあるか」、給与なら「今後昇給する見込みはあるか」など、時間や待遇によって解決できそうな問題であればもう少し辛抱しても良いでしょう。

しかし、「社風が合わない」「業務内容がイメージと違った」などの自分の努力では変えられない問題の場合は、転職を真剣に考える1つの基準になります。

努力で変えられない不満は解消ができないので、今後も同じ問題で悩み続けるようであればすぐに見切りをつけることも必要でしょう。

職場環境が心身に支障をきたす

職場の人間関係や超過勤務といった環境が心身に支障をきたしている場合は、転職を検討しましょう。

「精神的に辛くて毎日出勤するのがきつい」

「悩みが尽きなくて眠れない日が続いている」

このような状態で働き続けてしまうと、心身ともに負担が大きくなっていき、取り返しのつかない精神状態に陥ってしまう可能性があります。

万が一の場合、日常生活にまで支障をきたし、社会復帰ができなくなる可能性もあります。

そのため、もし職場環境に違和感を感じ、それが心身に支障をきたすようであれば、転職をかなり前向きに検討しましょう。

給与や福利厚生などが説明と大きく異なる

面接時や求人に載っていた説明と給与や福利厚生が異なる場合は、早期辞職を検討するひとつの基準になります。

「残業はほぼない・週休2日と聞いていたのに、入社したら深夜残業や休日出勤を要請された」など、説明と明らかに異なる形態をとっている企業もあるようです。

このような場合は、会社側の契約違反なので迷わず辞めましょう。

労働基準法第15条にて、会社は労働条件の明示が義務付けられています。

“前項の規定によって明示された労働条件が事実と相違する場合においては、労働者は、即時に労働契約を解除することができる。“
引用：e-Gov法令検索｜労働基準法

そんなことで辞めるなんて甘いという人もいますが、こういった会社は一度条件を飲んでしまうとさらに過酷な条件を突きつけられる可能性が高いです。

余計と追い込まれてしまう前に、労働基準法を盾に辞めてしまいましょう。

会社の違法行為が明らかになった

会社の違法行為が明らかになった場合もまた、転職してすぐに辞めていい基準の一つです。

以下のような違法行為をしている会社からはすぐに離れることをおすすめします。

• 違法な長時間労働を課している
• 残業代が全く払われない
• 従業員を不当に解雇する

このように労働法を遵守しない企業は、いわゆるブラック企業です。

面接時や求人表での説明とは待遇が違うなど、ブラック企業への転職を完全に回避することはできないので、判明したらすぐに離れるようにしましょう。

教育体制が不十分

教育体制が整っていない企業にいる場合も、転職を考えることをおすすめします。

教育マニュアルやスケジュールのない企業に転職してしまうと、上司は思いつきで指示を与えるので、新人が全体像を理解できないまま言われたことをやるだけになってしまうことが多いです。

いきなり能力以上の業務を任されてしまうこともあり、そのプレッシャーは大きいでしょう。

また、教育体制が整っていても、人手不足で新人教育に手が回っていない場合も考えられます。

このような場合、教え方が雑になったり、質問しづらい環境を作り出されたりしてしまうので、どんどん不安が募っていきます。

何も身につかず時間が過ぎるよりは、スキルアップして自分が活躍できる企業に転職するようにしましょう。

転職してすぐ辞めるまでの流れ

転職してからすぐに辞める際の、実際の流れは以下の通りです。

1. 上司に退職の意思を告げる
2. 退職届を提出する
3. 後任への引き継ぎをする
4. 最終出勤日には挨拶回りをする

実際に退職する際に、辞めるまでにどのような手続きが必要か知っておくことでスムーズにことを進めやすくなります。

また、退職時にはトラブルになってしまう可能性もあるので、上司や人事に対する態度をしっかりするためにも、上記の手順を踏んでおくことは大切です。

上司に退職の意思を告げる

退職するときは、まず直属の上司にアポイントメントを取って、退職したい意思を告げましょう。

先に同僚や仲のいい先輩に話してしまうと、他の人から話が回ってしまう可能性があるので、注意が必要です。

退職は、1番最初に直属の上司に伝えるのがマナーになります。

マナーを守って退職の意思を伝えられると、良い印象で退職できるのでおすすめです。

退職届を提出する

社内で退職の承認を得られたら、退職届を提出しましょう。

退職届は企業ごとに独自のフォームがある可能性が高いので、上司に聞いて慣例に従うようにしてください。

なお、法律上では雇用期間の定めがない場合は退職日の2週間前に申告すれば良いとされていますが、会社によって異なることは多々あります。

そのため、会社の就業規則に沿ったタイミングで退職届を提出するようにしてください。

後任への引き継ぎが心配な場合は、1〜2ヶ月前に退職届を出しておくと心配が要りません。

後任への引き継ぎをする

退職届を提出したら、後任への引き継ぎをしておきましょう。

転職してすぐ辞める場合、引き継ぎが少ないケースが多いですが、間に合わなくなってしまう場合もありますので、余裕を持って済ませておくと良いです。

引き継ぎが早く終われば、就業規則よりも早くに退職できる可能性もあるので、早く引き継ぎを終わらせておくことで損はしないでしょう。

後任者と一緒に業務をしながら引き継ぐのが理想ですが、難しい場合は最低限資料にまとめておくことをおすすめします。

最終出勤日には挨拶回りをする

最終出勤日になったら、まずは直属の上司に軽く挨拶します。

午前中は通常業務をし、午後になったら自部署の方に挨拶して回ると良いでしょう。

人数が多い場合、他部署の人はお世話になった方のみで問題ありません。

最後に最も権限のある方に挨拶して退勤すれば、退職は完了です。

転職してすぐに辞めた時の保険

転職してすぐに辞めた場合でも、受給要件を満たしていれば失業保険はもらえます。

厚生労働省の「ハローワークネットサービス」によると、失業保険の受給要件は以下の2点です。

1. ハローワークに来所し、求職の申込みを行い、就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、本人やハローワークの努力によっても、職業に就くことができない「失業の状態」にあること。

2. 離職の日以前2年間に、被保険者期間（※補足2）が通算して12か月以上あること。ただし、特定受給資格者又は特定理由離職者については、離職の日以前1年間に、被保険者期間が通算して6か月以上ある場合でも可。

引用：厚生労働省｜ハローワーク インターネットサービス

上記2点のいずれかを満たしていれば、失業保険が受給できます。

なお、2つ目の被保険者期間については、1つの会社で12ヶ月以上加入している必要はなく、前職や現職の通算期間を指します。

そのため転職後すぐに退職した場合でも、前職で被保険期間が12ヶ月以上あれば問題なく失業保険が受給可能です。

転職してすぐ辞めた後のポイント

転職してすぐ辞めた後は、以下のポイントを押さえておきましょう。

1. キャリアビジョンを考えておく
2. 転職理由をポジティブに捉える
3. 多くの転職先に応募する

転職してすぐ辞めて、またすぐ転職と無策に行っていては、同じことを繰り返してしまう可能性が高いです。

さらにひどい場合は転職先が見つからないなんてこともありえます。

そのため、早期離職後は次の転職のための準備を入念にする必要があります。

キャリアビジョンを考えておく

特に明確なキャリアビジョンのない状態で職場を転々としてしまうと、転職時に企業からマイナスイメージを持たれやすいです。

もしキャリアビジョンが現時点ではっきりしていない場合は、一度考えておきましょう。

「生活のためだけになんとなく仕事を選んだ」など不明瞭な理由で転職を続けるのではなく、自分のやりがいをはっきりさせておくことで、キャリアに一貫性が生まれ、転職時に有利な状況が作れます。

例えば、人の役に立つ仕事がしたい場合には、介護職と運送業者などの全く関係のない業種であっても一貫性があると言えるでしょう。

同じ業種や職種ではなくても、自分の価値観をはっきりさせておくことで、転職時のキャリアビジョンも明確なものになります。

転職理由をポジティブに捉える

面接の際の対策として、転職理由をポジティブに捉えておくことも大切です。

転職してすぐに辞めた場合、多くの場合は「なぜ短期間で会社を辞めたのか」と質問されます。

その際に、ネガティブな理由ではなくポジティブな理由を答えることで、「採用してもまたすぐに辞めてしまうのではないか」という不安を少なくできます。

例えば、「社風の合わない企業だった」という理由で退職したのであれば、「同じ価値観の方達と仕事して成果を上げたい」と言い換えることでポジティブになるでしょう。

早期離職であれば、転職・退職の理由はまず間違いなく聞かれるので、スムーズに答えられるようにしておくことが大切です。

多くの転職先に応募する

転職してからすぐに退職した場合、いくらキャリアビジョンを考えたり、転職理由をポジティブに考えたりしたところで選考に不利なことには変わりないです。

そのため、できるだけ多くの転職先に応募しておきましょう。

書類選考に落ちてしまうことも十分に考えられますが、あまり深く落ち込まずにどんどん応募していくことが大切です。

とはいえ、闇雲に応募しすぎても内定の確率は上がらないので、複数の転職エージェントを利用しながら効率的に応募していくことをおすすめします。

転職してすぐに辞めたいけど退職できないなら退職代行

転職してもすぐに辞めたい、けれど経歴に泥がついてしまうかもしれないし、本当に辞めていいのか分からない。そんな時は、本記事の「転職してすぐに辞める時の判断基準」を参考にしてみてください。

1. 前職の悩みや問題が解決できない
2. 職場環境が心身に支障をきたす
3. 給与や福利厚生などが説明と大きく異なる
4. 会社の違法行為が明らかになった
5. 教育体制が不十分

このような場合は転職してすぐであっても、退職を前向きに検討する必要があります。しかし、実際に退職する意思を上司に伝えるとなると、途端に言い出しにくくなるものです。そのような場合は、退職代行サービスに頼りましょう。

退職代行とは、労働者本人に代わって弁護士や代行業者が会社に退職の意思を伝えるサービスのことです。退職の意思を会社に伝えたら引き止められるかもしれないし、面と向かって上司に退職を言い出すのは気まずい。このような方の悩みを解決するために退職代行サービスは存在しています。

もしどの退職代行サービスを選べばいいか分からない方は、代表的な退職代行業者を以下に載せておくので参考にしてみてください。

1. 退職代行OITOMA｜全額返金保証あり
2. 退職代行jobs｜弁護士監修&労働組合運営
3. 退職代行EXIT｜リーズナブルな価格で利用可能

心身に支障をきたしてしまうような会社は、ためらうことなく、退職代行を利用してスパッと辞めてしまいましょう。退職を切り出しづらい場合でも、第三者を介して退職の意向を伝えられるので、心理的負担を大きく減らせます。

退職代行サービス「EXIT」