給料が上がらないから辞めるのは本当に大丈夫？退職すべき理由や判断基準も紹介

給料が上がらないから退職を検討しているものの、本当に会社を辞めてもよいのかと悩みを抱えている方も少なくないでしょう。会社の給料が上がらなければ、仕事に対するモチベーションが上がらず、本当に現在の職場で働き続けてよいのかと悩んでしまいますよね。

本記事は、給料が上がらない会社を退職するべき理由や会社を辞める判断基準について解説します。働いていてもなかなか給料が上がらないことを理由に退職を検討している方は、本記事を参考にしてみてください。

【結論】給料が上がらないから辞めるのは問題なし！

結論から言うと、給料が上がらないから退職するという判断に特段問題ないでしょう。理由として以下があげられます。

• 退職理由で最も多いのは給料が低いこと
• 転職で年収を上げられる可能性がある
• 転職すれば新しいことにも挑戦できる
• 続けていてもモチベーションが上がらない
• 退職しなければ心身ともに疲弊していく

ここで解説した退職理由を把握し、現在働いている会社を辞めるべきなのかを決める判断材料にしてください。

退職理由で最も多いのは給料が低いこと

エン・ジャパンの調査によれば、退職を決意した人々の主な理由の中で、給料の低さが最も多く、全体の40%を占めているとのことでした。

参考：退職理由について｜エンジャパン

やはり、みなさんにとって給与はとても重要な要素であって、その給料に満足できていないと、生活の質が担保できなかったり、担保できていたとしても上がる見込みがないのであれば、希望が持てなかったりするので、給料の低さを理由に退職を考える方が割合として最も多いというのは当然のことと言えるでしょう。

成果を上げて会社に貢献しているにも関わらず、給料が見合っていない場合や給料を上げてもらえない場合は、退職を考えるべきかもしれません。そんな状況でモチベーションを保つのは大変ですよね。

転職で年収を上げられる可能性がある

もしあなたが、成果をちゃんと給与に反映してくれる企業に移ることができれば、確実に年収を増やすことができると思います。実際、令和3年の雇用動向調査結果によれば、転職を成功させた人の約30～40%が年収の増加を実感しているとのことが明らかになっています。

参考：令和3年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

逆を言えば、転職した60～70%は年収の向上を果たせていないことがわかります。なので転職したからと言って、必ずしも給与が上がると言うことではありませんが、しっかりと成果を出していてそれが適正に評価されていないがために昇給を得られていないのであれば、ちゃんとした成果制度を持っている企業に転職できれば、昇給の実現性は高いのではと思います。

したがって、転職する際には給与が適正に評価される企業を選ぶことが非常に大切となりますね。年収を増やしたいと考えるなら、以下の4つのポイントを考慮しながら企業選びを行うことが推奨されます。

転職で年収アップを実現する方法	説明
自身の経験とスキルを活用する	業界経験が長く、仕事で活用できる資格やスキルを保有しているのに給与が低い方は、転職で経験とスキルを活用すれば給与アップが狙えます
手当や福利厚生による年収アップを狙う	基本給が前職と変わらなかったとしても、手当や福利厚生が充実していると結果的に年収アップの可能性がある
年収相場が高い業界を狙う	IT業界や半導体業界など年収相場が高い業界へ転職すれば、将来的に高年収が狙える
成果主義の企業へ転職する	成果主義の会社は、実力が伴っていれば短期的な昇給やインセンティブが狙える 特に外資系企業やIT業界は実力主義の傾向が高い業界として知られている

 

ここで解説した内容を転職活動を実施する際は参考にしたうえで、会社を退職しましょう。

転職すれば新しいことにも挑戦できる

転職すれば年収アップを狙いつつ、新しいことに挑戦することも可能です。転職活動をする中で、現職と同じ業界で仕事を探すこともあれば、今までとは違う業界の仕事に興味をもって面接を受けることもあると思います。そういった意味では、現職では経験できないような職種や業界への転身が実現できる可能性も転職活動には秘めているので、チャンスがあるとも言えます。

もちろん現職の業界が好きだったり、今までのスキルを生かしていきたいなどの考えもあるので、必ずしも新しい挑戦ができるとまでは言いませんが、転職活動を機に視野を広げてみるのも良いかもしれませんね。そういったことにも興味があれば、給料が上がらずに悩んで転職活動に踏み切ることがきっかけで、未経験の職種へのチャンレンジも実現するかもしれません。

新しい環境は、自身の成長や新たなスキルの習得の機会としても非常に価値があります。さらに、異なる業界や職種に触れることで、自分自身の可能性や違った側面を見れたりすると、あなたにとっても転機になるかもしれませんね。

続けていてもモチベーションが上がらない

一般的には、給与が上がらないと思いながら仕事をしていくと、モチベーションを維持するのが難しくなりますよね。たとえ仕事で優れた成果を上げ、会社に利益をもたらしても、それが自分の報酬に直結しない場合、やる気を感じにくくなるのは当然のことかと思います。

低いモチベーションのまま仕事を続けると、積極的に業務に取り組む姿勢が失われ、それによってあなた自身の成長の機会も減ってしまうこともあるでしょう。自分の努力と給与が釣り合っていないと感じる場合、より良い職場環境を求めて転職を検討することも必要かもしれませんね。

退職しなければ心身ともに疲弊していく

モチベーションの話につながりますが、そのような状況で働き続けていくと、疲弊していってしまうことが懸念されます。モチベーションが低い状態が続くと恐らく精神的にも良くない状況に陥り、その状態が続けば、心身に支障が出る可能性があります。

上にも出てきた通り、辞める理由として最も多いのが給与面での不満です。一方的に不満を感じてしまっているのは例外として、成果に対して適切な給与を支給されておらず不満があるのであれば退職を検討すべきでしょう。やはりお金は重要です。お金のためだけに働いているわけではないとは思いますが、間違いなく重要なファクターであるので、そこが不健全な状態であれば改善を求めて転職も含めてアクションするべきかと思います。

給料が上がらない原因

給料が上がらない原因として、以下の7つが挙げられます。

• 昇給の透明性がない
• 評価基準が厳しい
• スキルが身についていない
• 会社が業界不振
• 業界が衰退傾向にある
• 利益率の低い業界で働いている
• 副業が禁止されている

ここで解説した原因を理解し、なぜ自分の給料は上がらないのかを再度認識しましょう。

昇給の透明性がない

給料が上がらない背景には、昇給の透明性の欠如が考えられます。昇給の透明性とはどういうことかと言いますと、昇給の査定基準が明確にあるか、それが明示されていてブラックボックス化していないかと言うことです。査定基準がわからなければ、どうやって給与があがるのか判断できませんよね。当然のことかと思いますが、この辺りがブラックボックス化していることは少なくないのでこのあたりはしっかりと確認しておきましょう。

確認するものがない場合は上司や会社に問い合わせてみるべきですし、それでも開示されなかったり、場合よっては本当にないケースもあるので、そこにクリティカルに課題を感じていたり、不満があるのであれば会社を変えることを検討した方が得策かもしれません。転職もあなたのおかれている状況で簡単にできることではないかもしれませんが、一度検討されてみることをおすすめいたします。

安定した生活を築くため、そして自身の努力が適切に評価される環境で働くことを望むなら、昇給の透明性が確保されていない会社は見直すことを検討すべきです。

評価基準が厳しい

会社の評価基準が高いため、給料の増加が難しい場合も往々にして存在しています。この評価基準が高いというのは、注意が必要です。どういうことかと言うと、誰がどう見ても基準が高すぎて達成することが困難であり、よって昇給なんて夢のまた夢であるといったものなのか、もしくはあなたにとって高い基準であり、他の方はその基準でも昇給を成し遂げているのかどうかということです。

結論的には、どっちであっても会社を辞めて他の会社を探す方が良さそうでありますが、後者の場合だった時は単純にあなたがその会社に合わなかっただけですので余計に不満を言ったりする必要はないでしょう。不満を言ってしまうと関係性が悪化してしまうので、そう言った態度は示さずに退職をして新しいあなたにあった会社を探すべきです。

仮に前者であった場合は、いち早くあなたに合う会社を見つけた方が良いでしょう。その基準により誰も昇給を得られるチャンスがない会社には今の給与に満足していない限りは居続けるメリットはないでしょう。

スキルが身についていない

企業が望むスキルが身についていない場合は、会社が求めている資格や知識を習得できるように努力するべきです。会社が求めている利益をもたらしていない中で、給料を上げることを求めるのはさすがに無理がありますし、成果が短期的に出せない仕事も往々にして存在していると思いますので、そのようなケースは成果創出につながるスキルの取得や資格取得などは建設的な取り組みかと思います。自分自身のスキルアップのために取り組むべきこととして、以下の3つなどがあげられます。

自分自身のスキルアップのために取り組むべきこと	説明
業務に活用できる資格を取得する	例えば、不動産の仕事では「宅地建物取引士」、営業では「コミュニケーション能力認定資格」などを取得すれば、会社で幅広い業務へ取り組めるようになるため、給料が上がる可能性を高められるでしょう
社外のセミナーを受講する	自社の業界の知識の獲得や人脈づくりが実現できるため、成果創出につながる可能性がある
スクールやオンライン講座で業務に関係する知識の習得をする	スクールやオンライン講座で得た知識を実際の仕事でアウトプットすることで、成果創出に繋げられる

会社が求めるスキルを取得してもすぐに昇給につながる可能性は高くはないですが、そういった取り組みをポジティブに捉えてもらえなかったり、それをきっかけに成果創出できても昇給にならない場合などは、退職をして会社を変える選択をした方がよいかもしれませんね。

会社の業績が悪い

業界全体が不景気な場合、企業の業績が悪化し、それによって従業員の給料にも影響を及ぼすことは当然考えられます。場合によっては業界は好景気であっても、所属している企業の業績が悪いと言うことももちろんあり得ます。

業績不振の状況が続くと企業の経営が困難になり、倒産のリスクなどもゼロではありません。そのような状況にあった場合、やはり従業員の給与があがることは難しいですし、下がるなんてこともあり得ます。会社にお金がないのであれば払えないので仕方ありません。

もしそのような状況にあると分かった場合は、業界の動向や会社の経営状況を見極め、先々の不安を感じる何かがあれば早めの転職活動を検討することが賢明かもしれません。事前に転職先を見つけておけば、会社の業績がさらに傾いたり、最悪倒産した場合でも無収入の期間を最小限に抑えることが可能になります。

業界の不振や給料の停滞を感じる場合、より安定した環境を求めて転職活動を開始した方が良いでしょう。

業界が衰退傾向にある

業界が衰退していると、その業界に属している企業は必然的に経営が悪化する可能性が高いでしょう。そうなれば、従業に支払う給与影響が出ることは必至です。

衰退している業界で勤めていると、安定した収入の継続が難しくなる可能性があるため、転職を早めに検討した方が良いでしょう。コロナや人口推移、昨今ではDX化などが頻繁に言われていたり、世の中が目まぐるしく変化しています。その変化によって景気が影響する業界は少なからずあります。今後業界の動きに注目しておく必要がありそうな業界例として、以下などがあります。

動向に注目すべき業界	説明
出版業	近年は電子書籍が浸透しており、紙媒体の書籍を読む人が減少
アパレル業（店舗）	インターネット販売が普及して店舗へ行かなくても衣料品を購入可能
テレビ局	テレビ視聴率が低下
弁護士などの士業	定型的で事務的な作業も多く、それらのAIへの置き換えが始まってきている
製造業	DX化（ロボットやAI導入）が進み、人員削減の見込みあり
ブライダル業	コロナや少子化の影響から結婚式を挙げる組数の減少
旅行業	コロナや人口減少に伴い国内旅行者数は直近では減少傾向

例えば以前はレンタルビデオ店はレンタルCDショップなどがありましたが、今はほぼ見かけないですよね？AmazonPrimeやNetflixなどのVODサービスが台頭してDVDレンタル市場は淘汰されましたし、AmazonMusicやSpotifyの台頭で音楽を聴く生活もガラッと変わりました。このようなことで影響を受ける業界があったのが事実です。

自身が働いている会社の業績が一時的なものではなく、あまり良くないと感じたら、安定している企業へ転職して継続的に利益を出し続けられるように努力しましょう。

収益性の低い業界で働いている

収益性が低い場合、給与の増加が期待しにくくなります。収益性が低いと言うことは、会社として利益を得にくいことになるので、会社が儲かっていないのであれば当然社員や従業員に分配する資金も限られます。そうなると必然的に給与が増えていくことを期待できなくなりますよね。

このような業界や企業でのキャリアを積んで、成果を出したりそれによって役職が上がったとしても給与の大幅な増加は難しいでしょう。給与の向上を望む方は、業界の特性を理解した上で、転職の可能性を探ることをおすすめします。

副業が禁止されている

副業が禁止されていたりすると、収入の増加が制限される可能性があります。

以前に比べると、圧倒的に副業への理解が進み、市場は驚くほど成長しています。個人としても副業をしている人が増えていますし、企業も副業人材を採用するケースが増えているというのが実情です。副業だけで本業の収入を上回るケースも決して珍しくありません。副業で少しでも収入を得ることができていれば、たとえ本業の収入が不安定になっても、多少の安心感を得られますね。副業は使い方によって、年収のアップに繋がったり、リスクヘッジなどにもなり得ますので、今の会社が副業することを認めていないのであれば、副業が許可されている企業への転職を考えることも良いかもしれません。

ただ、企業としては副業は認めたいものの、本業に支障がでてしまうという懸念があるのも事実です。お金が稼げるからとなると、本業よりも副業に注力しすぎてしまい、本業が疎かになってしまうなんてこともあります。

あくまで副業だということをしっかりと認識し、本業に迷惑をかけないことは重要です。信頼して副業を認めてもらっていると言う感謝も感じながら、常識的な範囲で副業の実施するようにしてください。

また、副業として取り組みやすいものとして、以下の5つの活動が考えられます。

• せどり
• ECサイトで販売
• ライブチャット
• ブログアフィリエイト
• 株式投資

副業が容認されれば、本業と副業で収入を得られるので安定した給与を得続けることが可能です。

給料が上がらない人の特徴

給料が上がらない人の特徴として、以下の3つを解説します。

• 会社の成果に貢献できていない
• スキルが十分身についていない
• 上司からパワハラを受けて言いにくい

ここで解説した特徴を理解することで、どうしたら給料を上げられるのかを把握できるでしょう。

会社の成果に貢献できていない

給与が伸び悩んでしまう要因の一つとして、企業への成果面での貢献が足りていないということがあります。

基本的には、多くの企業は営利企業であるため、売上を上げることが最大のミッションになっています。売上を上げるためには、そこで働いている社員や従業員の成果が向上している必要があります。社員のそれぞれの成果が結果として売上につながってくるというのが通常の流れになります。なので、冷静に考えて成果が上げられていないのであれば基本的には昇給することは難しいでしょう。

そのため給与を向上させたいと思うなら、自身のスキルや業績を通じて企業の成果に直接的に貢献することを目指すことが重要です。

スキルが十分に身についていない

スキルが十分に身についていない状態で給料を上げたいと思っていても、スキルがないために成果創出が難しく、結果的に会社側が昇給してくれることはほぼないと思います。例えば、システムエンジニアの仕事をしていてプログラミング知識が身についていない状態で、何も成果を出せない状態であるのに給料を上げたいと思っていても、社員の給料を上げるメリットが会社にはありません。

会社が「どのような成果を求めているのか」「どんなスキルを取得してほしいと思っているのか」「どんな人材になって欲しいと思っているか」を把握したうえで、適切な方向で仕事を進める必要があります。会社が求めるスキルを十分に身に着けた状態で、結果的に給料を上げてもらえそうなのかを探っていきましょう。

上司と良好な関係を築けていない

上司と良好な関係が築けているかと言う部分も給与を上げていくためには重要です。普通は、査定をもって給与があがるかどうか決まります。この査定は、上司がやることが多いです。機械的に実施しているのであれば、心配は少ないですが、人がやる以上感情が入ってしまうということはあるでしょう。

「あいつは業務態度も悪く生意気だ。少し悪く査定しておこう。」「この二人は、同じくらいの成果を出しているけど、◯◯の方に期待しているから、◯◯を評価しよう」

このようなケースはあり得なくないですね。

査定以外においてもですが、上司含め仕事をやる中で接点がある関係者とは良好な関係を築いておくべきでしょう。仕事自体やりやすくなりますし、仕事がやりやすくなれば成果も出やすくなります。そうすれば、昇給も得やすいですよね。悪くしてもよいことは全くない反面、良好にしておくとメリットはかなり大きいと思いますので、仕事仲間との関係は気にしておきましょう。

給料が上がらない会社を辞める判断基準

給料が上がらない会社を辞める判断基準として、以下などがあります。

• 上司や先輩社員の給与
• 会社の福利厚生
• 会社の将来性

ここで解説した判断基準を理解すれば、現在の会社を退職するべきなのかが把握できるでしょう。

上司や先輩の給与

給料が伸び悩むかどうかを判断する一つの基準として、先輩社員をみてみると良いです。

長く勤めている上司や先輩は、多くの経験と責任を持って仕事を進めています。もし、そのような経験豊富な上司や先輩の給料が自分と大きく変わらない場合、給与の上昇が期待しにくい環境である可能性を示唆しています。

長い勤続年数の社員の給与が高くない場合、あなたが長期間在籍しても給与の大きな増加は難しいでしょう。

給与の向上と安定した生活を求める場合、会社内の勤続年数が長い社員の給与状況を参考にしてみてください。

会社の福利厚生

会社の福利厚生が充実していなければ、給料が上がらないと会社を退職しても問題ありません。会社の福利厚生が充実していることで、安定した日常生活を送りやすくなるからです。具体的には、以下の5つの福利厚生が充実していると自身の経済的負担の軽減につながります。

• 一時的な報奨金
• 商品券や記念品
• 通勤手当
• 社宅や寮の家賃負担
• 食事の現物支給

福利厚生が整っている企業では、給与以外の形での収入やサポートが期待できるため、全体的な収入や生活の質が向上します。そのため、福利厚生の提供状況は、退職や転職を考える際の大きな要因となるでしょう。

会社の将来性

業績が不安定で、会社の将来に疑問を感じる場合、早めの転職を検討することが賢明です。若いうちに新しい環境での経験を積むことは、キャリアの幅を広げる上で有利となります。特に、高齢になると転職が難しくなるため、早めの行動が求められます。会社の健全性や将来性を判断するためのサインとして、以下の点をチェックすることができます。

• ボーナスが支給されなくなる
• 給料が減額される
• 給料の振り込みに度々遅れる
• ノルマが厳しくなっていく
• 各種手当の支給が廃止される
• 会社の恒例行事が中止される

安定したキャリアを築くためには、企業の健全性や将来性をしっかりと評価することが重要です。もし、現在の勤務先で上記のようなサインを感じる場合、新しいキャリアの道を模索することを考慮すると良いでしょう。

会社を辞めずに給料を上げる方法

会社を辞めずに給料を上げる方法として、以下の2つが挙げられます。

• 給料を上げてくれないなら辞めると伝える
• 昇給の条件を質問する

ここで解説した方法を参考にしたうえで、給料を上げてもらえるように上司に交渉してみましょう。

給料を上げてくれないなら辞めると伝える

給料を上げるための交渉は、自身の価値を正当に評価してもらうための重要なステップです。ただし、「給料を上げてくれないのであれば会社を辞める」というアプローチは、場合によっては逆効果となることもあるため、慎重に進める必要があります。会社にとってのあなたの価値が高い場合、交渉の余地が生まれるでしょう。しかし、そこまで価値を感じてもらえていない場合は、そのまま退職してもらってもよいという判断にもなってしまうので、その結論が出ても差し支えないかどうかは考えておいてください。

交渉を進める際の注意点として、以下のポイントを考慮すると良いでしょう。

• 給料の相場を事前にリサーチする
• 昇給の基準が明確に存在するのかを質問する

また、他の企業からのオファーを持って交渉する際は、具体的な条件を示すことで、現在の会社にどれだけの価値を持っているのかを示すことができます。

ただし、自身の業績が不十分であったり、会社の経営状況が厳しい場合、交渉が難しくなる可能性があるため、その点も考慮する必要があります。

昇給の条件を質問する

給料を上げるための方法や基準が不明確な場合、まずは直接的なフィードバックを求めることが有効です。直属の上司に昇給の条件や評価基準について尋ねることで、具体的な目標や方針を理解することができます。

さらに、経験豊富な先輩や上司に、給料を上げるためにどのような取り組みをしたのかを聞くことも有益です。このような質問を通じて、自分のスキルや業務の取り組み方にどのような改善点があるのか、また、どのような努力が評価されるのかを明確にすることができます。給料や昇進の基準が不明瞭な場面では、積極的に情報を収集し、自身のキャリアパスを明確にすることが重要です。

給料が問題で退職した人のリアルな体験談

給料が問題で退職した人のリアルな体験談をご紹介いたします。

「今回退職した職場は昇給がほとんどないことが発覚しました。年齢が私よりも上で、会計事務所から今回退職した職場に中途で転職してきた経歴を持つ先輩がいました。

どうやら給料について話していると、ほとんど差がなかったのです。新卒と中途にも関わらず、ここまで経歴が違うのに給料が変わらないということは、絶対に昇給は近い未来ないと確信しました。」

参照：【退職代行 体験談】経理｜上司と4ヶ月間に渡る壮絶な引き止め攻防。逃げ出すための手段はこれしかなかった

上記の方は、今の職場に昇給の可能性がないことを把握したことが理由で会社を退職しています。昇給の可能性がない会社で働き続けて会社に貢献したとしても、昇給ができないのであれば希望がありませんよね。

自身のモチベーションを保ちながら働くためにも、昇給がある会社へ転職することをおすすめします。

「会社から自分に対する評価が、難易度が高いお店でも何とかやってくれるという任せきりの評価になっていたため、退職を考え始めました。

そのことから私が今まで店長として入った店舗は人手不足など何かしらの問題を抱えているお店しかありませんでした。そうなると改善を図るために自分が犠牲にならなければならないこともあるので、身体を張って仕事をする場面もありました。

アルバイトの最低賃金が上がっていく中で会社は商品の値下げをしていくので、帳尻を合わせるために一番手っ取り早く思いつくのは人件費の削減をすることでした。

しかし、人手不足の状況で従業員にサービス残業をさせるわけにはいかなかったので、私がサービス残業せざるを得なかったです。長い時は朝9時から翌日の午前2時までお店にいましたが、18時以降の給料が出ないので何のために働いているのかがわからなくなりました。」

参照：【退職代行 体験談】大手飲食チェーン店長｜朝9時から翌日の午前2時まで！？店長として働く苦悩の日々

上記の方は、サービス残業が原因で退職しています。多くの方は自身が安定した生活を送るために仕事をしています。したがって、給料が発生しないサービス残業が一時的なものではなく定常的なものであるならば、必要以上にそこに時間を費やすことは健全ではありません。過度なサービス残業は違法なケースもありますので、会社がサービス残業を強いてくる場合は、労働組合か弁護士が運営している退職代行業者へ依頼して未払い賃金の請求をしたうえで、会社を辞めましょう。

「お店の営業時間が10時から20時までだったのですが、会社全体とアパートのオーナーさんや芸能人などを集めた食事会や接待を行う機会が週に1、2回、16時か17時頃からありました。

頻繁にあるうえに突然決まることが多かったので、その日時に内見を希望される方や既に内見の予約が入っているお客様にも謝罪しての参加でした。その食事会がとても苦痛で退職を考え始めるようになりましたね。

お客様から契約をもらうことによってお給料をいただく営業職のため、本来であれば営業時間だったはずのお給料はつきません。仕事も食事会のことを考慮してスケジュールを立てなければならなかったことからお客さまにも集中できません。

会社としては社内やオーナーさんとの親睦を深めるために食事会を開いているようですが、足並みを揃えることが私には難しいと感じたので退職を決意しました。」

参照：【退職代行 体験談】不動産業｜給料は入らないうえに頻繁に開かれる食事会。さらに、退職後に起きた事件とは！？

上記の方は、会社が主催する給料が発生しない食事会が原因で退職しています。不動産の営業職は顧客から契約をもらえないと給料が発生しないため、食事会は無給で参加しなければいけません。

会社の食事会が原因でもらえる給料が少なくなっている場合は、自身が安定した生活を得るためにもすぐに会社を辞めるべきです。

給料が上がらないなら辞めるのもひとつの手

給料が上がらない会社で働き続けると、仕事をするモチベーションの低下や心身ともに疲弊してしまう恐れがあるため早めに退職する必要があります。また、会社を辞める判断をする際は、勤続年数や福利厚生、将来性を加味したうえで働き続けるべきなのかを決めましょう。

もし、現在の職場を退職しようとしていても上司からの引き止めやハラスメント行為などで辞めにくい場合は、退職代行の利用を検討してください。退職代行を利用すれば、上司へ会社を辞める意思を直接伝えることなく退職が実現できます。現在の職場の給料が上がらないことに不満を抱えている方は、退職代行を活用して効率的に会社を辞めましょう。

退職代行サービス「EXIT」